TCFD提言に基づく情報開示

Nittoグループでは、金融安定理事会（FSB）の気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）が2017年に公表した提言に対し、2022年5月に賛同を表明しました。

Nittoグループが気候変動から受ける影響の分析にあたっては、サプライヤーから顧客まで広くバリューチェーンを俯瞰した形で捉えました。また、1.5℃シナリオおよび4℃シナリオの二つのシナリオ※を用いて分析しました。
その結果、移行リスクと機会に関しては、1.5℃シナリオと4℃シナリオでの影響の違いは、カーボンプライスや原油価格の上昇、顧客の低炭素ニーズの強さ、特殊な原材料の供給などに違いは見られるものの、すでに顧客が先進的に1.5℃シナリオへの取組みを進めている関係から、Nittoグループのビジネス周辺ではどちらのシナリオに対しても大きく影響は変わらず、基本的な対応は変わらないと認識しています。
具体的には、顧客の環境プログラムへの対応、低炭素ニーズに向け環境投資という枠を設け、2030年度までに600億円を投資することを決定していることは1.5℃シナリオに向けた動きではありますが、4℃シナリオの世界でも対応に違いがないものと考えています。
また物理リスクについてはAqueduct Floodsを使用し、1年間の発生確率が0.1%レベルとする水害シミュレーションでのリスク評価を、当社製造拠点と主要サプライヤーに対して行いました。結果、当社グループの施設では54拠点中3拠点、主要サプライヤーでは27拠点中14拠点の操業停止リスクが確認されています。これらに対しては、BCPの策定などで対応できるものと考えています。
分析結果は下表をご覧ください。